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腎移植部門

 

 

腎移植の現況

 

概況

腎臓の機能が低下した状態(腎不全)に陥った場合の治療法として、透析療法と腎移植の2つがあります。腎移植はこれまで他臓器とは異なり脳死ではなく心臓死からの移植が可能であり、また生体からの移植も可能であったため、現在大学病院のみならず一般病院を含め全国の各施設において移植が広く行われています。このような背景に加え新しい免疫抑制剤の登場により移植の成績が飛躍的に向上し、腎移植はもはや特殊な治療法ではなくなっています。また以前には腎移植できないとされていた血液型不適合移植も多くの施設でおこなわれています。しかしながらわが国での腎移植件数は、諸外国(特に欧米)と比較するとまだまだ大変少ないのが現状です。これまで様々な関係各者の努力によって腎移植は推進されてきましたが、実際、日本では約20万人の透析患者に対し約13000人の献腎登録がありますが、米国では約22万人の透析患者に対し46000人が移植待機しており年間12500件もの腎移植が実施されています。腎不全治療において腎移植と透析医療はいわば一対の車輪のようなものでありどちらが欠けても成り立ちませんが、腎機能の代行という意味では腎移植は透析医療に比べ様々な点で優れています。ますますの腎移植の普及のために、われわれはさらなる努力をしていかなければいけないと感じています。

 

適応

腎移植の適応はすべての腎不全患者さんにあります。絶対禁忌(移植の適応とならない)となる原疾患(腎不全の原因となる疾患)は特にありません。しかしながら全身麻酔下に手術を行う関係上、麻酔や手術に耐えられる心機能、呼吸機能を有してなければいけません。また免疫抑制剤を使用するため、感染症や悪性腫瘍がある場合はそれらの病気が悪化することがあるためこれらを完治してから移植することになります。

腎臓提供者と血液型が異なっても、生体腎移植の場合特別な治療(血漿交換による抗血液型抗体の除去)を行うことで移植可能となっています。

リンパ球クロスマッチ陽性(腎臓提供者に対する抗体を持っていることを意味する)の場合は移植後に強い拒絶反応を起こすことがわかっていますので、一般的にはその提供者からの腎臓は移植できません。

 

移植実施件数

図1に1978年から2000年までの期間にわが国でおこなわれた生体腎移植、献腎移植別の腎移植件数を示します。2000年は生体腎移植が598例、献腎移植が146例、総数744例の腎移植が行われました。献腎移植146例の中には脳死移植7例を含んでいます。移植総数は1989年の838例を最高にその後減少し、1998年より増加傾向にあります。最近の移植数が増加傾向にある原因は生体腎移植数が伸びているためで、2000年の生体腎移植数は過去最高の症例数でした。それに対し献腎移植数は減少傾向にあり、特に脳死移植法の制定された1997年以降が極端に減少しています。これは脳死移植に対する是非の議論がその当時白熱したため、従来から行われてきた心臓死による腎提供が脳死下でなければ提供できないと誤解されたことが原因と考えられます。

献腎移植登録者数は透析患者数が年々増加しているにもかかわらず、1991年をピークにここ最近は13000人前後で横ばいとなっています。これは日本の透析環境が非常に発達しているため移植を希望される方が少ないこともありますが、登録してもなかなか腎移植の機会がないため登録を中止される方もいらっしゃることが原因のようです。

 

移植成績

移植の成績は一般に患者生存率(移植後生存している患者さんの割合)と移植腎生着率(移植後に移植腎が機能している患者さんの割合)で表します。わが国での患者生存率と移植腎生着率のデータは、毎年各移植施設からの報告により集計され日本移植学会から報告されています。1999年追跡調査(10596例)の結果を図2,3に示します。

患者生存率は5年生存率(腎移植後5年以上生存している患者さんの割合)が、生体腎移植89%、献腎移植84%と生体腎移植がやや良好な成績でした(図2)。これは生体腎移植を受けられた患者さんが献腎移植を受けた患者さんより、平均年齢が若いことが影響していると思われます。

移植腎生着率は5年生着率が、生体腎移植73%、献腎移植59%と生体腎移植が良好な成績でした(図3)。献腎移植のほうがHLA(組織適合性抗原、白血球の血液型)が適合している登録者に移植されるため拒絶反応が少なく移植成績が生体腎移植(多くは親子間の移植のためHLAは半分しかあっていない)より良好であると予想されますが、実際は献腎移植の場合腎臓が摘出されてから移植されるまでに数時間から数十時間の時間を要するため腎臓にダメージが起こることから生着率は生体腎移植のほうが良好となっています。

 

今後の展望

現在の日本臓器移植ネットワーク、日本移植学会を中心に献腎移植を増やすためのさまざまの試みがなされており、将来献腎移植の増加が期待されています。

図1

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図2

図2

図3

図3

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